しかし中国政府は経済建設のためこうした情報産業の発展を奨励はするものの、利用状況の規制にも力を入れています。コンピューター情報ネットワーク国際接続管理暫定規定であります。この規定により国の安全に危害を加え，国の秘密を漏らすような行為やポルノ情報への関与は禁止されています。インターネットの利用者は郵電省の提供する回線を使用し、政府の主管部門に登録しなければならなくなりました。これに違反すると最高1万5千元の罰金が課されるといいます。

この規定をふまえ公安省はインターネットを利用する際には30日以内に公安機関に届け出るよう義務づける通知を出しました。これに先立って96年1月にも政府は国内でのインターネットヘの新規加入を制限する通知を出しています。理由は接続能力が限界にきているというものです。また中国国内の電気供給ににも影響しています。接続サービスの受け付けは再開されましたが、中国政府が具体的に100以上の有害情報を指定しました。

国内の接続業者にこうした情報を接続しないよう指示したことが明らかになっています。その有害情報の対象は海外の民主化運動団体やチベット亡命政府などのほかに、香港・台湾の報道機関やワシントン・ポスト、ニューヨーク・タイムズ、CNNテレビにまで及んでいるのです。国は天安門事件以後、党や政府に都合の悪い情報、特に海外の反体制組織などからの情報の流入を警戒してきたのです。このようにして、中国のインターネットカフェも同じように情報操作されています。

中国のインターネットカフェの中は、小さな仕切りが立っていて、覗き込まない限り何をしているか分らないようになっています。以前、北京で、２５人が死亡するネットカフェ火災事故以来、北京政府は、全面的に中国のインターネットカフェを閉鎖しました。その後、安全基準を満たした店では普通に営業しているといった状況です。中国のインターネットカフェでは未成年による利用が急増しています。経営者側にもモラルの欠如がみられるなど社会問題になっている面があるのです。

極端な例では、２４時間入り浸りで家にも帰らないでゲームに没頭している子供に抗議して、焼身自殺を計ろうとした父親の話や、ネットカフェに行く近道の鉄柵を乗り越えようとした少年の腕に鉄柵が突き刺さった事故、２０時間もゲームのやり過ぎで突然死などの事故が相次いで、報道されているといった状況です。中国のインターネットカフェが、反政府活動の拠点となることに対する、規制強化の動きも出ています。

そもそも中国のインターネットカフェは、若年層の溜まり場になっているというのがいけないのです。出入りしている若年層の顔つきを見ると、問題ありそうな感じなのです。こういう連中が暇をもてあまして、中国のインターネットカフェを拠点にして、犯罪に知らず知らすのうちに加担していってしまうのかもしれません。インターネットカフェや、漫画喫茶なども犯罪の温床になりやすい場所なのです。

インターネットユーザーの性質にも影響があるかもしれません。週末の過ごし方として、インターネットユーザーの41％はインターネットをして過ごすと回答しました。体を動かすと回答した者は9％に満たないというのです。また毎日8時間以上睡眠を取っていると回答したネットユーザーはわずかに16％だったといいます。さらに70％近くが中国のインターネットカフェでネットをやりながら食事をしたことがあると回答しています。

2％は食事中いつもネットをすると回答しているのです。生活習慣の乱れがうかがえます。中国のインターネットカフェのキーボードにはB型肝炎のウイルスが付着している可能性が高いようです。中国ンおインターネットカフェでの食事は極めて危険だといいます。インターネットカフェでB型肝炎に感染といったニュースも会ったようです。とにかく中国のインターネットカフェは、清潔ではなさそうなので、中国でのネットカフェ利用には注意したほうがよさそうです。

また、インターネット依存症への対策を進めている中国で１５日、男性が３日連続でインターネットでゲームをした後に急死する事件も発生したところです。地元当局者の話として伝えたところによると、３０歳前後と見られる広東省広州出身の男性が、中国のインターネットカフェから病院に搬送された後に死亡したというのです。警察はこの男性の死因について、自殺の可能性はなく、疲労であるとの見方を示しました。

例えば、海外に自分のPCを持っていく場合、ワールドワイドなISPと契約したり、Nokia製などのGSM形式の携帯電話で繋ぐよりも遥かに安上がりだといえます。ワールドワイドなISPも結局これらの地元のプロバイダと提携しているだけです。国境の町のような超がつくほどの辺境でも電話線さえあれば大丈夫だといいます。「165」はChinaUnicom。163に続いて多くの都市をサポートしているといいます。

この3桁電話番号だけでなく、一部の街をサポートする「167」や「171」、5桁の電話番号の「95963」、もちろん他に一般的なISPも存在するが以前に比べ減っているということです。アクセスポイントはおおかた56Kの規格になっています。下りの速度は3～4Kbps程度なのですが、メールのやりとり程度では問題は無いでしょう。PC同士のメールはもちろんのこと、携帯電話からPCへのメールも広く普及しています。

中国では、PCは家族での所有が多いといいます。一方PCが家にない若者は主にインターネットカフェを利用するというのです。このダイアルアップの番号を利用して、目的はチャット、メール、Web閲覧のほか、オンラインゲームをしているということです。オンラインゲームは外国産のソフトがほとんどだが、国産のソフトも出ています。チャットでは、ユーザー自身が仮想世界と現実世界をはっきりと分けているともいわれています。

中国のインターネットカフェが新たな犯罪の温床になっている疑いがあり、警察当局は警戒を強めているのです。ちなみにＱＱは登録すれば誰でも無料で利用が可能となります。相手のＱＱ番号を入力するとメッセージを送ることができます。リアルタイムで会話が楽しめるのです。中国のインターネットカフェのパソコンには必ずといっていいほどＱＱがインストールされています。いわばＩＭの代名詞的な存在なのです。

自分の趣味や趣向にあったテーマにアクセスしている人と、世界中から自由にチャットができるといったものですが、そこに目をつける犯罪グループが増えているというのです。実際、犯罪グループが中国人を勧誘する手段として悪用したケースが確認されました。首都圏などで計３００件以上、被害総額１億円以上の空き巣や車上狙いを繰り返していました。警察当局に昨年摘発された中国人留学生を中心とする窃盗グループは仲間の大半がＱＱを通じて知り合っていたのです。

犯罪グループはＱＱの画面上で呼びかけ、チャットで犯行現場への運転役の募集や盗品処分ルートの斡旋を行っていたといいます。捜査関係者はＱＱについて犯罪グループ募集の新たな温床になっている可能性があると危惧しています。しかし、この中国のインターネットカフェでの犯罪の実態把握は困難だといえます。ＱＱなどＩＭを利用した犯罪のグループの構築について、警察当局が警戒を強めても、実態はなかなか把握できないのが現状なのです。

MPAによると、Jebooなどは中国のインターネットカフェで、映画「もしも昨日が選べたら」や「最後の恋のはじめ方」、「パイレーツ・オブ・カリビアン2」などMPA加入企業の20作品を、サービスの一部として不当に利用していたといいます。もともと、中国は著作権の意識が大変低い国であるので、あまり驚きません。Jebooが運営する「Jeboo Bar」での提供コンテンツの多くは合法だが、MPA加入企業の作品は不法に使用されていたのです。

コメントは、裁判所の監督の下でのこの和解は、知的財産訴訟の迅速で公平な解決へ向けた中国司法の主権を再確認するものであり、世界中の著作権所有者にとって喜ばしいことだとしています。MPAは、加入企業の著作権保護のために積極的に法的措置を取り続けており、これまでに中国のインターネットカフェだけでも42件の訴訟を決着させているといいます。損害賠償および訴訟関連費用として200万元以上を勝ち取っているのです。

中国のインターネットカフェは客の争奪で、ソフトウェアにも力を入れているようです。気になるソフトウェアに関して、中国のインターネットカフェのPCガイドラインには、一応記載があるようです。まず、インターネットができるシステムで、管理ソフトとそのほか流行のソフトを入れればよいということです。無視できない存在だからこそ産まれたネットカフェPCのガイドラインであるが、いろいろ調べてもガイドラインにおいてOSやソフトウェアに関する記述はあまり、見あたりません。例えば、正規版を入れないといけないと書いたらハードルが高すぎるのかもしれません。著作権については、そのあたりの中央政府のお触れも曖昧にしているようなのです。

4,671万人は学生以外で、そのうち46.2％が高卒であったようです。また、中国のインターネットの普及率は中国全体では16％であるのに対し、青少年に限れば24.2％となっています。青少年のインターネット、インターネットカフェの利用者の男女比は55.1対44.9であるといいます。学生に限れば51.6対48.4とほぼ男女は同数となっています。学生以外では59.5対40.5と男性の利用者がやや多いようです。

地域別にみてみると、経済的に豊かな沿岸部の東部地区が6,299万人で最も多く、内陸部である中部地区の2,405万人、西部地区の1,966万人を大きく上回っています。そして、都市部と農村部の比率は67.7対32.3と大きく差があるようです。学生では70.0対30.0、学生以外では65.5対34.5となるといいます。インターネットを利用する場所については、家、やインターネットカフェの割合が高く、学校や職場での利用は少数派となっています。

青少年の中国のインターネットカフェ利用率は、中国全体でのインターネットカフェの利用率33.9％よりも高いようです。都市部、農村部別では、都市部においては家が70.9％、インターネットカフェが43.5％で、農村部では逆にインターネットカフェが59.5％、家が43.1％。都市部の人々の所得は農村部よりかなり高く、家庭での利用率もそれに比例した結果となっているといえるでしょう。

中国では、一般的にはインターネットカフェやPCはそれほど浸透していない印象を受けます。インターネットカフェのようなお店が多く、よく中国での青少年への悪影響を報じている中国情報サイトで目にすることが多いのです。中国のインターネットカフェの環境はどのようなものでしょうか。通りすがりに見ることは良くあるでしょうが、入って体験してみると良いでしょう。夜遅く確かめに行くのは勇気が必要かもしれません。

多分、そういった中国のインターネットカフェには、日本人などは行かないのでしょう。日本語のOSではないので、中国語がわからなければ使えるはずがありません。中国のインターネットカフェは、何故か映画館のように暗いことがあります。入り口で、料金を払うと、ICカードのようなものを受け取ります。そこは1時間日本円で200円ぐらい、その利用料は中国ではあまり安いとは言えないが、一階と２階でおよそ１５０席から２００席ぐらいはあるかまいしれないでしょう。

中国のインターネットカフェには、未成年は入れないようになっています。しかしながら、年齢を聞くものの、別に嘘をついても商売なので相手を信用するそうです。中国のインターネットカフェに入ると、ブースのように仕切られたところには１台ずつPC端末が並んでいて、灯りはディスプレイの明るさだけでそれぞれ利用者の顔に反射しています。10代後半か20代前半の若い人たちが無言で端末に集中しているという感じです。

法規に反して未成年を入場させる、ライセンスなしに営業、当局にとって望ましくない情報にアクセス、その情報を広めたといった行為が認められた中国のインターネットカフェがターゲットになったといいます。中国の法律を冒した可能性があるとして捜査されたインターネットカフェの数は180万店に上ると、伝えています。問題があるとされ、問題が解消されるまで閉鎖が命じられたカフェの数は1万8000店とされました。

子の中でも永久的な閉鎖を命じられたカフェの数は1600店だといいます。また、新華社によれば、当局は児童に暴力的なコンピュータゲームをプレイさせた罰金として合計1億人民幣つまり1210万ドルを、該当する中国のインターネットカフェに課したといいます。中国ではインターネットにアクセスする手段として、インターネットカフェがよく利用されているのです。

ある調査結果では、中国のインターネット人口である8700万人のうち、22％が主要なインターネットアクセス手段として中国のインターネットカフェを利用しているというのです。中国のインターネットカフェの利用比率はCNNICが1月に実施した同じ調査よりもわずかに上昇しています。さらに、7950万人のインターネット人口のうち、20.3％が中国のインターネットカフェを主要なアクセス手段としていたという結果が報告されました。この急成長のビジネスにとびついてくる劣悪なインターネットカフェが閉鎖となっていくのです。

しかし、この記事だけは、日本のネットカフェを褒めたたえ、中国のネットカフェを嘆くコメントが多かったのです。寄せられたコメントには、まず、日本のインターネットカフェはとても綺麗だというものです。それに比べて中国のインターネットカフェはあまりにタバコ臭くて汚いというのです。日本のマンガが見られるのはうらやましいというものが多かったようです。なかには日本のインターネットカフェの1時間に数百円は高すぎるというコメントもあったようです。

総じて、日本のマンガが読み放題に中国のインタネットカフェユーザーは魅力を感じているのです。店の中を見ただけで分かるのですが、中国のインターネットカフェ利用者の平均年齢は、日本のマンガ喫茶より低いといえます。中国の若い世代は日本の漫画にも親しんでいるので、そういった意味でも日本のマンガ喫茶をうらやむ声が多くなるのでしょう。中国のインターネットカフェでも、ジュースやコーヒー、ときにコーンポタージュまで飲み放題なんていうサービスが紹介されています。

日本のネットカフェ事情に興味を持っている読者の要望に応えるため、中国のIT系メディアではネットカフェで寝泊りし日雇い労働を行う、いわゆるネットカフェ難民事情も紹介しています。これもネットカフェがITに興味を持つ中国人にとってとても興味深い内容なのでしょう。中国で紹介される日本のITニュースを見ていると、中国人で日本のPC事情に興味を持つ人は少数派だが、日本のインターネットカフェの事情に興味を持つ人はかなりいると思えます。

そこでは、大連のネットカフェに行ってきます、といった感じで各地の店が紹介されているようです。ここで、ローカル中国のインターネットカフェの事情があわかるのです。中国のインターネットカフェならどこもそう変わらないように感じていますから、結局同じか、と思えるのですが、ぶらりネットカフェの旅的なコンテンツは国を問わず人気があるようです。ときには、ベトナムや韓国、日本など近隣諸国のネットカフェを取材することもあるようです。

中国の隣国である北朝鮮のインターネットカフェでも興味の対象となっています中国のインターネットカフェ関連著名企業による中国著名ネットカフェフォーラムが開催されるようです。これで、全国のローカル中国のインターネットカフェに関わる多くのメディアがこのイベントを詳細に紹介しました。このフォーラムでは著名ネットカフェチェーン企業のトップが、ビジネスを成功させるノウハウをそれぞれ熱く語っているものです。

何人かは利用料金をひたすら安くして競合他社に勝つというのではなく、少し高くても、いや、むしろ、かなり高くてもいいから、大画面ディスプレイを用意したり、コンシューマーゲームが快適に遊べるといった付加価値をつけることによって、ビジネスが成功しといいます。これからのローカル中国のインターネットカフェは、ひたすらコストを追求する激安店と、高付加価値をつける高級店の両極端になるかもしれません。いづれにしても中国のインターネットカフェPCが重要なポジションにあるといえるでしょう。

恐ろしい程の人数が中のインターネットカフェを利用しているのです。それだけの需要にこたえる中国において、インターネットカフェ向けのPCの出荷台数が企業経営にとっていかに無視できないビジネス対象であるといっていいでしょう。現にレノボやファウンダー（方正科技）などの中国大手PCメーカーだけでなく、地場のPCメーカーなどが中国のインターネットカフェに最適化したPCをリリースしているのです。

中国は、デスクトップPCの種類として、日本でも見られる個人向け、ビジネス向けに加えてインターネットカフェ向けPCが分類されて用意されているのです。中国のインターネットカフェ向けPCではファウンダーがレノボを凌ぎ、最もシェアを獲得しているといいます。ちなみにデルやHPなどの米国PCメーカーや中国に進出している日本のPCメーカーはネットカフェPC市場には参入していません。

中国のインターネットカフェに関しては、利用者が実名を登録しなければいけない条例であるといいます。中国のインターネットカフェでは監視カメラをつけなければいけない条例なのです。毎月のように規制に関するニュースが報じられているくらいです。その一環として、中国のインターネットカフェのPCはかくあるべきというガイドラインなどもあるのです。ネットカフェ専用PC応用標準が決められています。中国政府文化部が取り決めたネットカフェ専用PC応用標準では、国家認証の製品の項目が定められているのです。

中国のネット人口は2年以内に米国を超える見込みだといいます。国営新華社通信が報じた政府統計によると、中国国内のインターネットカフェ数は現在約11万3000店舗です。そのネット利用者の数は急速に拡大しており、1億3700万人に達しました。その後、1億8000万人まで増加したと推定される利用者の13％は、18歳以下の若年といいます。現在、ネット利用者数の最も多い国は2億1000万人を抱える米国だそうです。

中国は2年以内にこれを追い抜くと予測されているのです。また、同時に中国のインターネットカフェの数も爆発的に増加しているのも事実です。強力な報道統制で知られる中国共産党指導部は、インターネットを脅威とみなしているのでしょう。中国のインターネットカフェにも統制を課すべきだという姿勢なのです。中国の政府はインターネット、インターネットカフェの浄化訴えているのです。世論を導き、インターネットの安全性を高めるために、政府は新たな戦略と技術を利用しなければならないと述べています。

逆に、中国指導部をインターネット、インターネットカフェの敵と呼ぶメディア監視団体があります。国境なき記者団でありますが、この団体は、中国当局によって不適切とみなされたオンライン行為を理由に、同国では現在52人が刑務所に収容されていると明らかにしました。中国政府はインターネットカフェの広域検閲システムの開始へ向け、約3万人から4万人のインターネット警官を採用したといいます。万里のファイアウォールと名付けられています。

中国のインターネットユーザーの数字は、2002年12月の5,910万人と比較して34.5%の増加に当たるそうです。つまり世界最大の人口を抱える中国が、インターネットユーザー数でも世界一を記録する日は遠くないと見られているという意味なのです。しかしながら、このような現状に対して中国政府は国民のインターネット利用状況を検閲し、反体制的な活動を行ったとみなす人物を厳しく処罰する姿勢を強めているのです。その様子が調査レポートでは述べられているのです。

現在、インターネット上で治安を脅かす活動をしたことを理由に逮捕・拘束されている中国人は54名に上るといいます。これは数年前に把握されていた拘束人数より60%の増加となっているそうです。反体制活動家、法輪功の信者、教師、学生、ビジネスマン、エンジニア、元警察官に至るまで、逮捕された中国人は幅広い分野の出身で、それぞれ2-12年の懲役刑が課されているという、かなり厳しい処罰なのです。

また、広大な中国大陸で起きている事柄の氷山の一角でしかないのではないかと見られています。例えば、重症急性呼吸器症候群(SARS)が中国で発生した時には、電子メールもしくは携帯電話のテキストメッセージでSARSに関するうわさなどを流し、社会的な不安を煽ったなどの理由で100名以上の中国人が次々と逮捕されたと報告されているのです。しかしながら、詳しい実態は何ら把握できていないのです。

中国のインターネットカフェなどから遅れるサイトの中でも有名な年賀状サイトをいくつか紹介していきましょう。日本と中国の干支は同じである上に、中国語も漢字文化ですから、大体日本人には意味が通じることもおおいのではないでしょうか。このため、中国のサイトのなかにも、そのまま日本人向けに使えるものもあるということなのです。それでいてお国柄によるセンスが異なりますから、見ていて面白いかもしれません。

中国のインターネットカフェから正月に日本に年賀状を送るのをおすすめしますが、注意していただきたいことがあります。というのも、中国の新年は旧正月で1月中旬であります。そして若年層の海外文化の支持から、元旦やクリスマスも祝う傾向にあり、それ専用のカードもあるのです。特に中国のインターネットカフェのネットユーザーは主に若年層でありますから、元旦用カードのラインアップは旧正月のと比べてもひけをとらないといえます。

中国のインターネットカフェのWebの年賀状のラインアップの中には有料と無料のものがあります。中国語で免費のコンテンツがあるのです。有料なものは、携帯電話代から差し引かれるため、日本に滞在している限りは利用できないということになります。したがって、試し見だけになってしまうということなのです。利用するなら免費のものを選ばなくてはなりません。中国のインターネットカフェからの年賀状送付にチャレンジしてみてください。